2023年インターネット広告市場動向調査結果発表：インターネット広告費の減少と厳しい市況感が続く

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）は、2023年6月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2023年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。

本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール（※1）「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。

ホワイトペーパーをご希望の方は、以下フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら：
https://www.cci.co.jp/form_cci360_7/

2023年上期のインターネット広告費は横ばい〜減少したとの回答が半数を超え64.4%となった。

マーケターの回答によると、インターネット広告市場は2022年以降低迷した状態を抜け出すことができていない。市況感は未だ厳しい状況が続いている。

取引手法別でみると、運用型（ディスプレイ）・ソーシャル広告・ビデオ（WEB動画）については前回調査と比較してポイントが上昇する結果となった。

他業種についてはホワイトペーパーに記載

マーケティングやキャンペーンの成果・効果・分析・レポートで提供したい指標について、1年前の結果と比較すると、ブランドリフトが上昇、LTVが減少した。

＜調査概要＞
タイトル： 第七回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法： メール配布によるアンケート調査
調査時期： 2023年6月26日（月）～7月9日（日）
対象者 ： 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数： 180

（*1）＜ツール概要＞
ツール名：CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要：CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告（ディスプレイ）にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。

会社名 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
代表者 代表取締役社長 目黒 拓
株主 株式会社CARTA HOLDINGS （株式会社電通グループ連結子会社 ）100％
事業内容 デジタルマーケティング事業

本件に関するお問合せ先
株式会社CARTA COMMUNICATIONS　 経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com

報道関係者お問合せ先
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
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