太陽光発電システムの設計・建設・メンテナンスを全国に提供する株式会社エクソル(代表取締役社長:鈴木 伸一、本社:京都市中京区)は、全国の戸建て住宅に住む男女665人を対象に、停電時に困ったことや太陽光発電の活用と検討に関するアンケート調査を実施しました。
【調査結果概要】
・停電時に困ることについて、回答者の約75%が「冷蔵庫が使えない」と回答
・回答者の約25%が自宅に太陽光発電を設置済み
・太陽光発電設置者の約60%が「停電時に役に立った」と回答
一方、「役に立たなかった」との回答では、自立運転モードへの切り替え方法がユーザーへ十分に周知できていないことが浮き彫りに
・停電を経験した約10人に1人が「停電対策として設置を検討したい」と回答
【調査背景】
昨今、電気代高騰への対応策として注目されている太陽光発電システムは、停電時に電気を使用することができるようにもなる防災機器のひとつでもあります。関東大震災から100年目の節目となる2023年9月1日を前に、戸建て住宅における太陽光発電システムの設置率や停電時に太陽光発電を利用した経験、設置を検討しようと思う動機などについて調査しました。
【停電時に困ることについて、回答者の約75%が「冷蔵庫が使えない」と回答】
戸建て住宅にお住いの男女に「自宅が停電した時に困ったこと、困ると思うことは何でしょうか?(複数回答3つまで)」と質問をしたところ、最も多かったのが「冷蔵庫が使えない」で75.6%、続いて「エアコンが使えない」が53.4%。この時期のアンケート調査ということで、夏の暑さにより冷蔵庫内の食料品が傷みやすい、エアコンが使えなくなることで熱中症へのリスクを伴うなど、「使えなくなるとどうなるのか」を想像しやすいことが上位を占めました。
【回答者の約25%が自宅に太陽光発電を設置済み】
今回のアンケート調査では、回答結果から「太陽光発電を設置している」方が24.6%となりました。2022年3月に公表された環境省の「令和2年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」では、2020年度末時点で太陽光発電を設置している戸建て住宅の割合は12.3%でした。環境省の調査と比較すると、調査方法が世帯調査であったことや集計数にも大きな差があるものの、太陽光発電を設置する戸建て住宅が着実に増えていると考えられます。
【太陽光発電設置者の約57%が「停電時に役に立った」と回答
一方で自立運転モードの切り替え方法が周知できていないことが浮き彫りに】
今回のアンケート調査で太陽光発電を設置している方の中で、停電を経験した方への「停電時に太陽光発電は役に立ちましたか?」という質問では、「役に立った」が57.1%で、回答者の方からは「昼間だけ割と普通の生活が出来た」、「発電している時間帯で洗濯、入浴などかなりのことが出来る」といった意見が寄せられました。
一方で、「役に立たなかった」と回答される方は「停電した時間が夜だった」、「雨が降っていて発電しなかった」など、太陽光発電と合わせて蓄電池がなければ解決できないような問題もあれば、「切り替え方が分からない」、「使い方が分からない」といった意見も多く、自立運転モードへの切り替え方法がユーザーへ十分に周知できていないという課題が浮き彫りになりました。
【停電を経験した約10人に1人が「停電対策として設置を検討したい」と回答】
太陽光発電を設置していない方に「停電を経験したことで、太陽光発電の設置を検討したいと思いますか?」と質問したところ、約10人に1人にあたる9.3%の方が「停電対策として検討したい」と回答。さまざまな防災グッズと比較すると決して安価とは言えない太陽光発電ですが、停電により実際に電気が使えない不便さを経験することで、停電対策という防災目的での設置を検討したいという回答につながったと考えられます。
一方でそのような経験をされた方でも、太陽光発電の設置を検討する理由として最も多いのは「節電、電気代対策として検討したい」で25.7%。電気代の高騰という日々の生活に直結する課題への対応の方が重要度が高いと判断されているためと考えられます。
【調査概要】
調査対象 :戸建住宅に住む全国の25歳以上の方
調査方法 :株式会社ジャストシステムが提供する
インターネット調査サービスによる
調査期間 :2023年8月24日~26日
有効回答者数:665人(男性:339人、女性326人)
【会社概要】
社名 : 株式会社エクソル/XSOL CO., LTD.
代表 : 代表取締役社長 鈴木 伸一(すずき しんいち)
本社 : 京都本社
〒604-8152 京都市中京区烏丸通錦小路上ル手洗水町659 烏丸中央ビル
東京本社
〒105-0012 東京都港区芝大門2-4-8 JDBビル
ホームページ: https://www.xsol.co.jp/
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