2023年の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売予測と動向を公表

GfK Japan (東京：中野区) は、世界主要約60ヶ国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年6月の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売動向及び予測を2023年9月7日に公表した。

2023年6月の薄型テレビ販売数量は前年比5.1%減だった。4‐6月合計は前年比横ばいで1‐3月の4.9%減から改善したが、市況の見方は以前より弱くなっている。これまで在庫セールで需要の弱さを補ってきた地域もあったが、在庫の消化が進みそれも下火となってきた。またテレビ用液晶パネル価格の上昇でテレビの値下げ余地は縮小してきている。TVの購買意欲が低いなかで需要を喚起する要素が乏しいことも考慮し、2023年の販売数量は現在のところ前年比2.7%減を予測している。　※ 薄型テレビ：液晶テレビと有機ELディスプレイ搭載テレビの合計

2023年6月のスマートフォン販売数量は前年比7.7％減だった。4‐6月も前年比7.7%減と1‐3月の12.3％減から下げ幅は緩和したが、市況の見方はこれまでよりも弱くなっている。物価高や景気の弱さ、また高金利による利払い負担増加も家計を圧迫し、低・中価格帯がより大きく影響を受けている。多くの地域で想定よりも弱い需要推移が続いており、従来は7-9月から前年比プラスに転じる見方だったが、その時期が10‐12月にずれ込みそうだ。このような動向をふまえ2023年の販売数量は現在のところ前年比4.1%減を予測している。

2023年6月の北米を除く世界のパソコン販売数量は前年比6.9%減だった。4‐6月は7%減と1‐3月の13.2％減から下げ幅が緩和した。市況の見方はこれまでと概ね変わっておらず、2023年後半は前半と比べてやや改善を想定しているものの昨年を下回る需要が続く見方だ。物価高やコロナ期の特需反動、また貯蓄や生活必需品・レジャーへの支出が優先され、パソコンの購買意欲が下がっている。このような考え方のもと、2023年の販売数量は現在のところ前年比7.9%減を予測している。

GfKのPOSパネルは世界最大規模であり、約60カ国・1,700万点以上の製品と10万社以上の販売店のデータを収集しています。GfK SIMAではGfKのPOSパネルに加え、マクロ経済などの外部要因を考慮した販売動向分析・予測を行っており、POSパネルにより最新の月次・週次販売速報をもとにした毎月のアップデートのご提案が可能です。市場全体に加えて主要部品の動向についても分析・予測を行い、半導体やディスプレイ関連などサプライチェーンの部材産業向けに情報提供をしております。UWBといった切り口も検討可能です。対象製品はスマートフォン・テレビ・PC/タブレット・完全ワイヤレスイヤフォン・ウェアラブルデバイスとなります。