日本ライフライン株式会社(東京都品川区、代表取締役社長:鈴木 啓介、以下 当社)は、不整脈治療領域での42年にわたる経験を活かし、一般の方が簡単かつ安全に使用できるAED(自動体外式除細動器)の開発・販売をしております。当社は、2023年8月3日(木)から9月17日(日)に開催された読売巨人軍主催の学童軟式野球大会『ジャビットカップチャンピオン大会2023』に協賛し、優勝チームである青梅フォルテ(東京都青梅市)に当社製AEDを副賞として贈呈いたしました。
また、同年10月7日には青梅市内の小学校にて青梅フォルテの父兄の皆さんに対してAED講習を実施いたしました。
写真提供:読売巨人軍(2023年9月17日、於:東京ドーム)
ジャビットカップ | 読売ジャイアンツ(巨人軍)公式サイトより
https://www.giants.jp/column/school/tournament1/
野球は国内で広く行われ、幼少期から多くの人々に親しまれているスポーツの一つです。しかし、時折ボールが胸部に当たり、危険な不整脈、例えば心室細動を引き起こすことがあります。心室細動を治療する唯一の方法は除細動であり、心室細動が発生してから1分経過するごとに救命率が10%ずつ低下する一般的な傾向があります。そのため、AEDを用いた早期の救護活動が非常に重要です。AEDは初心者にも分かりやすく、スポーツイベントなどに常備することで、不測の事故に対する早期対応が可能となります。
当社は長年にわたり医療機器を提供しており、その経験を活かして一般の人々にも利用できるAEDなどの医療機器の普及を通じて、より安心して日常生活を過ごせる環境づくりを支援してまいります。
【贈呈商品AED(カーディアックレスキュー)の主な特長】
1. 簡単な操作
● AED使用方法とCPR(心肺蘇生法)の実施を音声とランプで分かりやすいガイダンス(最新のガイドライン2020に対応)で、屋外や暗い場所でも使用が可能。
● 未就学児モードと小学生~大人モードの切り替えが簡単。
● 電極パッドは未就学児・小学生~大人兼用で、使用期限も確認しやすいバッテリー一体型パッドカートリッジシステムを採用。
2. 容易な点検
● 自動でセルフテストを毎日実施し、インジケーター(状態を示すランプ)で確認が可能。
3. 高い防護性能
● 防塵・防水規格IP55(国際規格)に対応し、1.5mの高さからの落下にも耐えうる高い防護機能。
当社AED詳細: https://www.aed-rescue.com/
【大会 詳細】
大会名 :ジャビットカップチャンピオン大会2023
大会期間 :2023年8月3日(木)~決勝・表彰式9月17日(日)
主催 :読売巨人軍
共催 :読売新聞社、報知新聞社
主管 :ジャビットカップ実行委員会
幹事連盟 :千代田区、中央区、文京区、江東区、杉並区、世田谷区、三鷹市、
調布市、狛江市、稲城市、麻生区、宮前区、多摩区(13連盟)
出場チーム:54チーム
<内容>
2004年にジャイアンツ球場周辺地域の野球振興を目的に3連盟(稲城市、川崎市麻生区、宮前区)でスタートした軟式少年野球大会。年々交流の輪が広まり、2010年大会から東京都内23区を含む45連盟が加盟する大会へと成長しました。2019年度より5市郡を除く都内48団体と川崎市7区の全55団体が参加しています。
また、「交流と親善」をテーマとし、フェアプレーの精神に基づきマナーの良い野球愛好者を育てることを目的としています。各連盟間の交流の中で情報交換や審判員の技術向上を図り、より良い少年野球環境を作るための大会を目指しています。
【AED講習 詳細】
開催日時:2023年10月7日(土)
場所 :青梅市内小学校
参加者 :青梅フォルテの父兄
参加人数:若干名
主催 :日本ライフライン株式会社
<実施内容>
倒れている人を見た時点からAEDが到着までにすべき胸骨圧迫などの処置、AEDの使用方法、日常点検、パッドカートリッジの交換方法など、AED訓練器、心肺蘇生訓練用マネキンを使用して実施いたしました。
■会社概要
社名 : 日本ライフライン株式会社
所在地 : 〒140-0002
東京都品川区東品川2-2-20 天王洲オーシャンスクエア25F
代表 : 代表取締役社長 鈴木 啓介
設立 : 1981年2月6日
証券コード : 東京証券取引所 プライム市場(証券コード:7575)
事業内容 : 医療用機器の輸入、製造、販売
ウェブサイト: https://www.jll.co.jp/
日本ライフラインのニュースリリースは、当社関連の最新情報をステークホルダーの皆様にお伝えするために実施しています。医療機器(開発中のものを含む)の情報を含む場合がありますが、報道関係者や株主・投資家の皆さまへの情報提供を目的としたものであり、当社製品のプロモーションや広告、医学的なアドバイス等を目的とするものではありません。